生命保険ってなんとなく必要だとは思うけど、実際どれくらいの金額で加入すればいいのか迷ったことはありませんか？

実際、当店にご相談に来られるお客様も「生命保険に入るべきかどうか、どれくらいの保障が必要なのかわからない」とおっしゃる方も多いです。

しかし事前にしっかり計算しておかないと、思っている以上に高い保険料を支払ってしまったり、逆に十分な保障が得られなかったりすることも…。

そこで今回は、生命保険の必要保障額を具体的にどうやって計算すればいいのか？わかりやすく解説します。

読み終わる頃には自分にぴったりの保障額がわかり、無駄のない安心な保険選びができるようになりますので最後までご覧ください。

STEP①：必要なお金を書き出してみよう

生命保険を計算しようと思ったら、まずは残された家族に必要なお金をすべて書き出してみましょう。

生活費や教育費、葬儀費用などをリストアップすることで、正確な保障額を見極めることができます。

ここでは具体的に、どういった費用がどれくらい必要なのか？注意点も含めてご紹介します。

遺族の生活費

死亡保障額を計算する際にまず重要なのは、残された家族の生活費を具体的に把握することです。

家族が今後も安心して生活を続けられるかどうかは、この生活費に基づいた保障額にかかっているといってもいいでしょう。

たとえば現在の家族の食費や光熱費などの日常的な支出を計算してみてください。そこから不要になる費用を除くと、1ヶ月あたりの必要額が見えてきます。

ここで注意してほしいのが、たとえ夫婦2人だったとしても生活費は半分にはならないということ。たとえばスマホ代は1人分になりますが、光熱費だと1人暮らしでも2人暮らしでも基本料金はかかりますよね。

仮に毎月の生活費が25万円が必要だとすると、10年間では3,000万円の生活費が必要になります。これに加えて将来のインフレや予期せぬ出費も考慮して計算しましょう。

遺族の住居費

生活費とともに、残された家族の住居費も計算しておくことが重要です。ちなみに住居費に関しては、どこに住むか？によって大きく変わります。

たとえば現在、賃貸に住んでいる場合。同じところに住み続けるなら今の家賃を計上する必要があります。もし実家や実家の近くに移り住むとなれば、引っ越し費用も考えておかねばなりません。

また、すでにマイホームをお持ちの場合。住宅ローンの契約者であれば団信で住宅ローンの支払いがなくなりますが、契約者でなければそのまま住宅ローンの支払いは続きます。

このように配偶者に万が一のことがあっても、引き続き賃貸 or マイホームに住み続けるのか？違う場所へ移り住むのか？どの選択肢を想定するのかによって必要保障額に大きな影響を与えるもの。

お仕事の事情などもあるとは思いますが、生命保険を考える際には事前にご夫婦で話し合っておくことをおすすめします。

お子さんの教育費

死亡保障額を計算する際には、教育費も必ず考慮に入れる必要があります。

というのも夫（または妻）が亡くなった後でもお子さんの教育にかかる費用は変わらず必要であり、それを賄うための資金をしっかり確保しておくことが重要だからです。

たとえばお子さんがまだ小学校に在学中であれば、中学、高校、そして大学進学にかかる費用を見積もる必要があります。

仮に大学まで進学させる場合、1人あたりの教育費が2,000万円以上かかることも珍しくありません。この金額を残された家族の収入や遺族年金だけで賄うのは難しいことが多いため、不足分を生命保険で補う必要があります。

なお、教育費は選ぶ進路によって大きく異なります。詳細はこちらの関連記事で紹介していますので、あわせてご覧ください。

関連記事：教育費っていくらかかる？地方だからこそ気をつけたいポイントも解説します

死亡整理金や葬儀費用

死亡保障額を計算する際には、生活費、教育費に加えて、葬儀費用などの死亡整理金も忘れてはなりません。

なぜなら、家族が亡くなった際にはこれらの費用が一時的に大きな負担となるからです。

たとえば一般的な葬儀費用は200万円～250万円程度かかることが多く、さらに相続手続きや納税、仏壇・墓地の購入費用など、予想以上の出費が発生することも。

もちろんこれらの費用を貯蓄から賄えればいいですが、一度に大きな費用が必要となるため、貯蓄から支払うのが難しい場合は事前に生命保険で必要な額を確保しておくことが重要です。

STEP②：入ってくるお金を計算しよう

生命保険を選ぶとき、支出だけでなく入ってくるお金のことも忘れてはなりません。死亡保障額を計算する際は、遺族年金や収入を計算すると無駄のない保障額を設定できます。

では、入ってくるお金について具体的にみていきましょう。

遺族年金はどれくらいもらえる？

死亡保障額を計算する際には、遺族年金がどれだけもらえるかを計算してみましょう。

たとえば会社員の夫が亡くなった場合、妻と子どもがいる家庭では遺族基礎年金や遺族厚生年金が支給される可能性があります。

お子さんの人数や遺族厚生年金の受給額にもよりますが、年間で100万～200万円程度もらえることも。

具体的には遺族基礎年金はお子さんの人数によって、遺族厚生年金はねんきん定期便やねんきんネットに記載されている厚生年金の見込み額から計算できます。気になる方はぜひチェックしてみてくださいね。

このように遺族年金を計算することで生命保険でカバーすべき金額を減らすことができ、結果的に保険料の負担を軽減することが可能です。

ちなみに近年、遺族年金について変更案が検討されています。今後、遺族年金の支給額が大幅に変更される可能性があるので報道をチェックしておきましょう。

関連記事：遺族年金が廃止されたらどうなる？ 見直し案が家計に与える影響と対策を解説（※近日公開予定）

働き方はどうする？

死亡保障額を計算する際には遺族年金の他に、どのように働くか？もポイントとなります。

ただし、亡くなる前と同様にフルタイムで働き続けられる人もいれば、子育てや介護のために転職が必要な方もいるでしょう。

また、専業主婦（主夫）やパート勤務だった場合、正社員への就職を考えるなら就職活動をするタイムラグも生じます。

もちろんフルタイムで働くことができればまとまった収入を見込めるので、遺族年金や保険金に頼る必要が減り、結果的に必要な死亡保障額も抑えられます。

しかし全員がそういった選択をできるわけではありません。ご家庭ごとに事情はそれぞれ異なるもの。働くことが難しい場合は、その分しっかりと保険で補っておきましょう。

STEP③：不足する金額が必要保障額です

生活費や教育費、死亡整理資金などの支出と、遺族年金や働いたときの収入などを含めた金額をリストアップできたら、最後は具体的な必要保障額を算出します。

具体的な計算式は以下のとおり。

必要な支出　ー　収入（遺族年金・給与収入等）　＝　必要保障額

具体的には、まず家族が今後必要とする支出を計算します。これには、毎月の生活費や子供の教育費、そして葬儀費用や相続手続きにかかる死亡整理資金が含まれます。

次にこれらの合計額から、遺族年金や残された家族が働くことで得られる収入を差し引いてください。

ここで出てきた金額が、生命保険の必要保障額になります。

生命保険はライフステージごとに見直しをしよう

「生命保険は一度加入したら終わり」ではありません。実はライフステージが変わるたびに、保険の見直しが必要になることをご存知ですか？

たとえば結婚や出産・マイホームの購入・お子さんの独立など、人生の大きな節目ごとに必要な保障額や保険の種類が変わることがあります。

これらの変化に合わせて生命保険を見直すことで、家族をしっかり守りながら無駄のない保険設計が可能になるのです。

では、具体的にどういったタイミングで生命保険を見直すべきなのか？解説したいと思います。

家族が増えたとき・減ったとき

お子さんが生まれたり、独立したときなど家族の人数に増減があった場合は、生命保険の見直しをおすすめします。

なぜなら家族構成や生活環境の変化に伴って、必要となる支出や保障額も大きく変わるから。

たとえばお子さんが生まれたときには、教育費や生活費が増えるため必要な保障額も増加します。一方、お子さんが独立して家を離れた場合、生活費や教育費が減少するためその分だけ必要保障額を減らすことも。

このように、ライフステージの変化に合わせて保障額を見直すことで、無駄のない適切な保険設計が可能になります。

マイホームを購入したとき

マイホームを購入したときにも生命保険を見直しましょう。

というのも住宅ローンに団体信用生命保険（団信）がついている場合、団信が住宅ローンの残高をカバーするため、他の生命保険で保障する必要がなくなる部分が出てくるからです。

たとえば住宅ローンを組んでマイホームを購入した際、団信に加入していると万が一のことがあってもローンの残額が支払われ、家族は住み続けることができます。

そのため住宅の購入後には現在の必要保障額を再計算し、過剰な保障を削減することで家計に負担をかけない保険設計が可能になりますよ！

一点注意してほしいのが、住居費が完全にゼロになるわけではないということ。

• 固定資産税
• 火災保険料・地震保険料
• 修繕費・修繕積立金
• マンション管理費

など、住宅ローンの返済がなくなったとしてもかかり続ける費用はあるため、必要保障額を減らす際には慎重に計算するようにしてください。

当店でも生命保険の見直しをしてみませんか？

生命保険の必要保障額を計算する際には、家族の生活費、教育費、死亡整理資金などの支出に加え、遺族年金や働いたときの収入といった、入ってくるお金も総合的に考慮することが大切です。

また、ライフステージの変化やマイホームの購入などによって必要な保障額は変わるため、定期的な見直しをするといいでしょう。

このように適切な保障額を設定することで過不足のない保険設計が可能となり、家族の将来をしっかりと守ることができます。

もし自分に本当に必要な保障額がどれくらいか不安な方や、今の保険で十分な保障が得られているのか確認したい方はぜひ一度、専門家に相談してみませんか？

当店では経験豊富なスタッフがあなたの保険を見直し、最適なプランをご提案いたします。なお、保険の相談は無料で承っておりますので、ぜひお気軽にご相談くださいね。

なお、相談をご希望の方はこちらの申し込みフォームよりご予約お願いします。